式場の広告を商圏の住所で絞ると、地元婚の二人に届かない
地方の式場の検索広告で、配信の地域を「会場のある市と、その周りの市町村」だけに絞っている会場もあると思います。無駄なクリックを減らしたい、という意図はよく分かります。
ただ、この絞り方だと、確実に外れてしまう二人がいます。東京や大阪で働いて暮らしていて、挙式は実家のある地元でしたい二人です。ここでは「地元婚の二人」と呼びます。
この二人は、式場の商圏の外に住んでいて、商圏の外から検索します。広告の地域を「今いる場所」だけで決めていると、検索した瞬間に対象から外れます。どれだけ広告文やページを磨いても、表示されなければ候補に入りません。
この記事では、地元婚の二人がどう式場を探すのか、広告の地域設定のどこで取りこぼすのか、自分の会場にどれくらいいるのかを台帳で確かめる手順を順に書きます。数字の多くは前提を置いた試算です。前提はそのつど書きます。
地元婚の二人の住所と、探している場所
まず、二人の動きを分けて考えます。
- 住んでいる場所:都市部。平日はそこで働いていて、スマホで検索するのもほとんどそこ
- 探している場所:実家のある地元。親や祖父母、地元の友人を呼びやすいから
- 見学に来るタイミング:帰省のついで。お盆、年末年始、連休、親の誕生日など
ゼクシィの記事でも、挙式の場所は「現在の居住地近く」がいちばん多く、次が「新郎または新婦の地元近く」だったと紹介されています。もとになったのは2023年のアンケート(ゼクシィ花嫁会の77人と、マクロミル調査の110人)で、割合は載っておらず母数も小さいので、ここでは「地元婚は居住地婚の次に多い選び方」という順位の確認にとどめます。
広告の側から見ると、この二人は「住所は商圏外、関心は商圏内」という組み合わせです。式場の広告設定は、たいてい住所(いる場所)の側でしか二人を見ていません。ここにずれが生まれます。
Google広告の地域オプション
検索広告で地域を指定すると、その下に「地域オプション」という設定があります。Google広告のヘルプでは、次の2つが説明されています。
- 所在地やインタレスト:対象地域にいる人だけでなく、その地域に関心を示した人にも表示する。ヘルプでは、検索キャンペーンにはこちらが推奨されている
- 所在地:対象地域にいる人、またはそこを定期的に訪れる人に絞る。ヘルプでは、法律などで配信先を厳しく限る必要がある業種や、その場所にいる人だけに届けたい場合が想定されている
地元婚の二人を拾えるのは、前者です。東京にいる二人が「〇〇市 結婚式場」と検索したとき、「〇〇市に関心を示した人」として扱われる余地があるからです。
後者の「所在地」に切り替えていると、東京にいる二人は対象地域の外にいるので、広告は出ません。
ここで1つ気をつけたいのは、ヘルプにも書かれているとおり、Googleの地域の判定は推定で、100%正確ではないことです。「所在地やインタレスト」にしたからといって、地元婚の二人に必ず届くわけではありません。逆に「所在地」にしても、商圏の外の人が完全に消えるわけでもありません。設定は確率を動かすもの、と考えたほうが安全です。
取りこぼしが起きる3つの設定
地元婚の二人を取りこぼしやすい設定は、仕組みから考えると3つあります。
1. 無駄打ちを減らそうとして「所在地」に切り替えた
検索語句のレポートを見ると、商圏の外からのクリックが混ざっています。「関係ない地域のクリックに広告費を払っている」と感じて、「所在地」に絞る。判断としては自然です。
ただ、商圏外からのクリックが全部無駄とは限りません。その中に地元婚の二人がいたかもしれない。切り替える前に、商圏外からのクリックが来館や問い合わせにつながっていたかを確かめる必要があります。確かめずに切ると、成果の出ていた組まで一緒に落とします。
2. 都市部を「除外する地域」に入れている
関東や関西の大都市を、除外地域にまとめて入れているケースもあります。「首都圏の人はうちには来ない」という判断です。
これは「所在地」に絞るよりも強く効きます。除外した地域にいる人には、関心があっても広告を出さない、という指定になるからです。地元婚の二人が多いのは、まさに除外された都市部です。
3. 地名の入っていないキーワードに予算が寄っている
「結婚式場」「チャペル 結婚式」のような、地名の入らないキーワードに予算の大半を割いているケースです。
地名の入らない検索は、Googleから見ると「どこの式場を探しているか」が分かりません。東京にいる二人が地名なしで検索すれば、東京の式場を探していると考えるのが自然です。地元婚の二人は、地元の地名を打ってくれたときにしか、地元の式場の広告と出会いにくいのです。
だから、地元婚の二人を拾いたいなら、「市町村名+結婚式場」「駅名+結婚式」「地元の呼び名+チャペル」のように、地名の入った言葉に予算が残っているかを見ます。市町村合併で消えた旧町名や、地元の人しか使わない呼び名も候補になります。
自分の会場に地元婚の二人がどれくらいいるかを、台帳で確かめる
設定を変える前に、自分の会場にとってこの二人がどれくらいの存在なのかを確かめます。勘で決めると、「うちには来ない」と「うちは地元婚が多い」のどちらにも転びます。
手順1:来館簿に「実家(地元)の市町村」の欄を足す
多くの来館簿は、二人の現住所を1つ書く形になっています。ここに「新郎の実家の市町村」「新婦の実家の市町村」を足します。見学のアンケートで聞いてもいいですし、担当者が会話の中で聞いて書き込んでもかまいません。
現住所だけを見ていると、地元婚の二人は「遠方から来た組」として数えられます。遠方の組を広告の配信先から外す判断をすると、地元婚の二人まで一緒に外れます。実家の欄があれば、「住所は遠いが、実家は商圏内」という組を分けて数えられます。
手順2:3か月分を3つに分ける
来館した組を、次の3つに分けて数えます。
- 現住所が商圏内
- 現住所は商圏外、実家は商圏内(地元婚)
- 現住所も実家も商圏外
3つ目は、リゾートや観光地の式場でなければ少ないはずです。2つ目が全体の何割かが、この記事でいちばん知りたい数字です。
手順3:地元婚の組が、何経由で来たかを見る
地元婚の組について、最初の接点を聞きます。検索広告、媒体、インスタ、親の紹介、地元の友人の結婚式など。
ここで検索広告経由が多いなら、広告の地域設定がそのまま来館数に効いています。親の紹介や地元の友人経由が多いなら、広告より「親が見る場所」や「地元の結婚式に来たゲスト」への入口のほうが効いている、ということになります。
仮置きの数字で、切ったときの差を試算する
台帳の数字が出るまでの目安として、前提を置いて計算してみます。数字はすべて仮定です。
- 月の来館:20組
- そのうち、検索広告から来た地元婚の二人:月2組と仮定
- 成約率:40%(業界紙の試算で使われている値を基準に置く)
- 平均単価:350万円(同じく試算上の値)
- 来館1組あたりの広告費(CPA):10万円と仮定
地域オプションを「所在地」に絞り、この月2組がまるごと来なくなったとします。
- 失う来館:月2組、年24組
- 失う成約:年24組 × 40% = 年9.6件
- 失う売上:9.6件 × 350万円 = 年3,360万円
これは売上の差で、利益の差ではありません。
一方で、絞ったことで浮く広告費があります。商圏外からのクリックに月いくら払っていたかは、会場によって大きく違います。仮に月15万円が浮くとすると、年180万円です。
比べると、年180万円を浮かせるために、年3,360万円分の売上の見込みを手放す計算になります。もちろん前提次第で結論は変わります。地元婚の組が月0.2組しかいない会場なら、失う売上は年336万円まで下がりますし、浮く広告費のほうが大事になる場合もあります。
この試算で言いたいのは、「所在地やインタレスト」のままがいつも正しい、ということではありません。切るか残すかは、商圏外のクリックの費用と、その中にいる地元婚の組の数を並べて決める、ということです。並べるには、手順1の実家の欄が要ります。
「所在地」に絞ってよい会場
逆に、「所在地」に絞ったほうがいい条件もあります。
- 観光地にある式場:地名で検索する人の多くが、旅行や観光の目的で調べている。「〇〇(観光地名)」を含むキーワードに、結婚式と関係のない検索が大量に混ざる
- 同じ地名が他の地域にもある式場:「〇〇町」が別の県にもある場合、関心の判定がずれて、まったく別の地域の人に表示されることがある
- 台帳で見て地元婚の組がほとんどいない式場:手順2で2つ目の割合がごく小さいなら、商圏外への配信を絞る理由は十分にある
どれに当たるかは会場ごとに違います。だから、設定は一度決めて終わりではなく、台帳の数字とセットで見直します。
届いたあとに着地するページ
広告が届いても、着いた先のページが地元に住む二人向けの書き方だけだと、地元婚の二人は「自分たち向けではない」と感じて離れます。広告の地域設定を直すなら、着地するページにも、この二人が最初に気にすることへの答えを置いておきます。
地元婚の二人が最初に気にするのは、たとえば次のようなことです。
- 帰省している数日のうちに、見学と試食を済ませられるか
- 打ち合わせのたびに地元へ帰らなくて済むか。オンラインで進められる回はどれか
- 都市部から呼ぶ友人の移動と宿泊をどう考えるか
- 親が代わりに式場へ行って、話を聞いてもよいか
これらは、広告の文面に入れるより、着地するページの最初の画面近くに置いたほうが伝わります。広告文は短いので、「帰省中の見学に対応」くらいの一言にとどめ、詳しい中身はページに任せます。
広告の地域設定と着地ページは、別々の担当者が持っていることが多いです。設定だけ直して、ページは地元の二人向けのまま、ということが起きやすいので、2つは同じ日に見直すのがいいと思ってます。
見直しの順番
ここまでの話を、手を動かす順に並べ直します。
- 来館簿とアンケートに、二人それぞれの実家の市町村の欄を足す
- 3か月分を「商圏内」「地元婚」「どちらでもない」の3つに分けて数える
- 地元婚の組の最初の接点を聞き、検索広告経由の割合を出す
- 検索広告の地域オプションと、除外地域の設定を確かめる。「所在地」や都市部の除外が入っていたら、いつ誰がなぜ入れたかを確かめる
- 地名の入ったキーワード(市町村名、駅名、旧町名、地元の呼び名)に予算が残っているかを見る
- 商圏外からのクリックの費用と、地元婚の組の数を並べて、残すか絞るかを決める
- 着地するページに、帰省中の見学と遠方からの準備への答えを置く
1から3は広告の管理画面を開かなくてもできます。先にここから始めると、設定を変える理由がはっきりします。
まとめ
- 地元婚の二人は、住んでいる場所(都市部)と、式場を探している場所(実家のある地元)がずれている
- Google広告の地域オプションは「所在地やインタレスト」と「所在地」の2つ。「所在地」に絞ると、地域の外にいる二人には表示されない
- 取りこぼしやすいのは、「所在地」への切り替え、都市部の除外、地名の入らないキーワードへの予算の偏りの3つ
- 来館簿に実家の市町村の欄を足し、地元婚の組がどれくらいいて、何経由で来ているかを先に数える
- 月20組の来館、検索広告経由の地元婚が月2組、成約率40%、単価350万円と仮定すると、絞ったときに手放す売上の見込みは年3,360万円。浮く広告費と並べて決める
- 観光地、同じ地名が他にもある会場、地元婚がほとんどいない会場は、「所在地」に絞る理由がある
- 設定を直すときは、着地するページにも帰省中の見学と遠方からの準備への答えを置く
広告の地域は、二人が式場を探している場所で考えます。住所は、その手がかりの1つにすぎません。
