式場の問い合わせが増えても受注が増えないのはなぜか|広告費を足す前に見る差
広告費を増やしたら、問い合わせは前年を超えた。なのに受注は前年並みか、少し下。この形になった式場が次の四半期に最初にやるのは、増えた問い合わせと、もともと来ていた問い合わせを分けて、どちらの組で受注に進まなかったのかを数えることです。広告費を足すかどうかは、その後で決めます。そこが分からないまま広告を足すと、受注1件あたりの追加費用は平均の何倍にも膨らみます。
上場している式場運営会社の決算資料にも、この形がそのまま載っています。この記事では、その資料の数字を読むところから始めて、自館で同じ表を作る手順と、広告費を足すかどうかを決める計算までを書きます。
上場の式場運営会社の決算に出ていた、問い合わせと受注のずれ
テイクアンドギヴ・ニーズ(T&G)の「2025年3月期 決算説明資料」に、ウェディング事業の問合せ数と受注数を、既存店の前年比で並べたグラフがあります。資料の表記で2024/Q3、2024/Q4、2025年4〜5月の3つの期間を抜き出すと、こうなっています。
- 2024/Q3:問合せ数 108.4%、受注数 100.6%
- 2024/Q4:問合せ数 106.4%、受注数 100.4%
- 2025年4〜5月:問合せ数 106.5%、受注数 100.7%
その前の2024/Q1とQ2は、問い合わせも受注も前年を下回っていて、9割台の前半から後半に並んでいます。グラフの横には「広告等投資により前年比100%超過」と書かれ、続けて「競争環境は難化しており、広告費の増額や集客チャネルの開拓等が今後の課題」とあります。
同じ資料の損益の頁では、直営店の婚礼の取扱件数が10,350件から9,853件に減り、平均単価は392.4万円から401.7万円に上がっています。営業利益が前年を少し下回った理由として、婚礼事業の広告投資と人件費の増加が挙げられていました。有価証券報告書の「対処すべき課題」にも、広告宣伝費は年々増加傾向にあり、投資効率の最大化が課題だという趣旨の記述があります。
つまり、広告を足した結果、入口の問い合わせは6〜8%増えた。でも受注は前年と同じくらいにしか戻らなかった。資料を作った側も、それを分かったうえで「広告費の増額」を課題に挙げています。
2つの前年比を割ると、問い合わせから受注への変化が見える
問い合わせの前年比と受注の前年比を並べたら、受注の前年比を問い合わせの前年比で割ってみてください。出てくる数字は、問い合わせから受注に進んだ割合が前年と比べてどう変わったか、を表します。
上の3つの期間で計算すると、こうです。
- 2024/Q3:100.6 ÷ 108.4 で 92.8%
- 2024/Q4:100.4 ÷ 106.4 で 94.4%
- 2025年4〜5月:100.7 ÷ 106.5 で 94.6%
問い合わせ1件が受注に届く割合が、前年の9割台前半から半ばまで下がっている、という読み方になります。問い合わせが前年より8%多くても、そこから受注に進む割合が7%落ちれば、受注はほぼ横ばいで終わります。
この割り算のいいところは、前年比しか分からない資料でも使えることです。上場企業の資料は件数そのものを出さないことが多いですし、自館でも、媒体の管理画面には前年比のグラフしか残っていない、ということはけっこうあります。2本の前年比さえあれば、入口が増えたのか、入口から先が細ったのかを切り分けられます。
ただし、ここで分かるのは割合が下がったことだけで、なぜ下がったかまでは分かりません。T&Gの資料も、受注が伸びない理由を一つに絞ってはいません。競争環境の難化と書いているだけです。理由を探すには、自館の数字を、もう一段細かく分ける必要があります。
増えた問い合わせと、もとからの問い合わせを分けて数える
受注に進む割合が下がったとき、起きていることは大きく2つに分かれます。
1つ目は、広告で増えた問い合わせが、受注にほとんど進んでいない場合。新しく出した広告や、広げた配信エリアから来た問い合わせが、まだ比べ始めたばかりの二人や、予算や人数が合わない二人に偏っていると、こうなります。もとの問い合わせの組は、前年と同じように受注に進んでいます。
2つ目は、もとからの問い合わせの組で、受注に進む割合が落ちている場合。こちらは広告と関係なく、近くに新しい式場ができた、同じ二人が見学する式場の数が増えた、見学での説明が前年より弱い、といったことで起きます。広告で増えた分は、むしろこの落ち込みを埋めている側かもしれません。
T&Gの数字がどちらなのかは、資料からは分かりません。既存店で問い合わせが6〜8%増えたことと、受注に進む割合が下がったことが、同じ期間に起きたとしか言えないです。でも自館なら分けられます。問い合わせの台帳に、どの経路から来たかを残していれば、前年もあった経路と、今年足した経路を分けて、それぞれの受注を数えればいいだけです。
分けたときの読み方は、こうなります。
- 足した経路の受注がほぼゼロで、もとの経路は前年並み:広告の足し方の問題。足した広告の配信先や広告文を見直すか、止める
- 足した経路はそこそこ受注していて、もとの経路が落ちている:広告は落ち込みを支えている。広告を止めると受注はもっと下がる。落ちた原因は見学から先の段にある
- どちらも少しずつ落ちている:問い合わせの数より、見学予約や見学当日の段に原因がある可能性が高い
3つ目の形は、自館の数字だけでは決めにくいです。そのときは、問い合わせから見学予約、見学から受注、と段を一つずつ前年と比べて、いちばん落ちた段から手をつけます。
広告費を足すかは、増えた受注1件あたりの費用で決める
受注1件あたりの平均の広告費で、広告を足すかどうかを決めるのは危ないです。平均には、広告を足す前から来ていた受注が混ざっているからです。見るべきなのは、足した広告費を、それで増えた受注の件数で割った数字です。
前提を置いて計算してみます。仮に、ある式場の前年のある四半期が、問い合わせ100件、受注25件、広告費400万円だったとします。受注1件あたりの広告費は16万円です。
今年は広告費を60万円足して460万円にしました。問い合わせは108件に増え、受注はT&Gのグラフと同じ前年比100.6%で25.15件だったとします。
- 受注1件あたりの平均の広告費:460万円 ÷ 25.15件で、約18.3万円
- 足した広告費で増えた受注1件あたりの費用:60万円 ÷ 0.15件で、400万円
平均だけ見ると、16万円が18.3万円になった程度です。少し悪くなったけれど許せる範囲、と判断しがちです。でも足した60万円の側だけで見ると、受注1件を増やすのに400万円かかった計算になります。平均単価を仮に400万円とすると、売上の全額を広告費に払っていることになります。
もちろん、この400万円は、足した広告で来た問い合わせだけが受注しなかった、と見なした場合の数字です。もし足した8件が前年と同じ25%で受注に進んでいたなら、増えた受注は2件で、足した広告の費用は1件あたり30万円です。その場合、受注が増えなかった原因は、もとからの組で1.85件分の受注が落ちたことになります。同じ表の数字から、400万円とも30万円とも読めるわけです。前の節で、経路を分けて数えることを先にすすめたのは、この差があるからです。
平均の数字しか持っていないと、この2つの読み方を区別できません。区別できないまま広告を足すと、30万円の側だったときは正しい判断になりますが、400万円の側だったときは、売上を広告費に回し続けることになります。
自館で作る四半期の表
表は難しくありません。列を次のように作り、四半期ごとに1行を足していきます。
- 期間(四半期)
- 問い合わせ件数(前年もあった経路/今年足した経路)
- 見学予約件数(同じく2つに分ける)
- 受注件数(同じく2つに分ける)
- 広告費(前年もあった広告/今年足した広告)
- 問い合わせの前年比、受注の前年比、受注の前年比 ÷ 問い合わせの前年比
ここで受注をどの期間に数えるかは、問い合わせが来た期間でそろえます。問い合わせから受注まで1〜2か月かかる式場なら、その四半期に来た問い合わせが、その後に受注したかどうかで数えます。受注した月で数えると、前の四半期の広告の結果が混ざって、足した広告の効きが読めなくなります。
もう一つ、受注の数え方にも注意がいります。T&Gの資料には受注残の前年比もあって、2026年1月以降に挙式する分の受注残は前年同時期の104.8%、資料ではこれを広告等投資の効果だとしています。足した広告で来た二人が、1年以上先の挙式日で契約していると、その四半期の受注の件数には入っても、売上に出てくるのは翌年以降です。四半期の表に、受注の挙式年も1列足しておくと、広告の効きが今年の売上に出ないことに慌てずに済みます。
差が開いたときに、広告費より先に見るところ
受注の前年比を問い合わせの前年比で割った数字が、2四半期続けて95%を切ったら、広告費を足す前に、次の3つを順に見ます。95%という線には根拠となる統計があるわけではありません。1四半期だけの上下は件数の少なさでぶれるので、続けて下がったときだけ動く、という自分の線として置いています。
1つ目は、問い合わせへの最初の返信までの時間です。問い合わせが増えた四半期は、返す人の数が同じなら、返信が遅れます。遅れれば、比べている他の式場に先を越されます。広告で問い合わせを増やした結果、返信が遅れて受注に進む割合が落ちる、という順番は十分ありえます。
2つ目は、見学予約から当日来館までの間に消えた組の数です。足した広告の経路で、予約したのに来なかった二人が多いなら、その経路は来館まで進む二人を連れてきていません。
3つ目は、見学から受注への割合を、経路ごとに分けたものです。もとの経路でここが落ちているなら、広告ではなく見学の中身か、周りの式場との比べられ方が変わっています。
この3つで原因が見つかれば、手を打つ場所は広告ではありません。返信の体制や、見学の進め方を直すほうが、同じ費用で受注に効くことが多いです。逆に、3つとも前年並みで、足した経路の受注だけが少ないなら、そこで初めて広告の配信先や広告文を直します。
T&Gの資料が課題として挙げたのは「広告費の増額」と「集客チャネルの開拓」でした。規模の大きい会社には、広告を足して入口を広げる体力があります。地方の1会場の式場が同じことをすると、足した広告費が受注に届かなかったとき、その差を吸収する余裕はあまりありません。だからこそ、足す前に分けて数える手間を惜しまないほうがいい、と僕は思っています。
まとめ
最後に、この記事で書いたことを短く並べておきます。
- 上場の式場運営会社の決算資料でも、広告を足して問い合わせが前年の106〜108%になった四半期に、受注は100%台前半にとどまっていた
- 受注の前年比を問い合わせの前年比で割ると、問い合わせから受注に進む割合の変化が分かる。上の例では前年の92.8〜94.6%だった
- 割合が下がったときは、今年足した経路の組と、前年からある経路の組を分けて受注を数える。どちらで落ちたかで、打つ手が逆になる
- 広告費を足すかは、受注1件あたりの平均でなく、足した広告費を増えた受注で割った費用で決める。同じ数字でも、30万円とも400万円とも読める
- 割った数字が2四半期続けて下がったら、広告より先に、返信の速さ、予約から来館までの脱落、経路別の見学からの受注を見る
問い合わせが増えたことは、受注が増えることの手前にある一つの段にすぎません。
