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丙午の2026年、式場の集客計画に補正は要るか|婚姻と出生の速報で確かめる

2026年は丙午(ひのえうま)の年です。前回の1966年は、出生数が前年より25%減りました。年配の方ほど覚えている話で、式場の会議でも「今年は丙午だから」という言葉がけっこう出ます。

来館が落ちた月の説明に使われたり、逆に「来年は反動で増える」と来期の見込みに上乗せされたりします。

先に結論を書くと、僕は2026年と2027年の集客計画に、丙午の補正は入れなくていいと考えています。2026年上半期の人口動態統計の速報では、婚姻は前年同期比0.2%増、出生も0.8%増でした。減った形跡が、結婚の側にも出産の側にも出ていません。

この記事では、1966年に何が起きたのか、2026年の数字はどうだったのかを確かめたうえで、式場が来館見込みと媒体費を決めるときに丙午をどう扱うか、来館が落ちたときに代わりに何を並べるかを書きます。

1966年に起きたこと

丙午の迷信は、この年に生まれた女性について回る話です。結婚の迷信ではなく、出産の迷信なんですよね。

厚生労働行政推進調査事業の研究報告書に、林玲子さんの「2026年の丙午(ひのえうま)に向けて-推移と展望」という論考があります。そこに載っている出生数は次のとおりです。

  • 1965年:182万3,697人
  • 1966年:136万974人
  • 1967年:193万5,647人

1966年は前年より46万人ほど少なく、率にすると25.4%の減少です。翌1967年は1966年より42.2%増えました。1965年と比べても6.1%多い数字です。

この論考は、1966年の出生減のうち、中絶と死産の増加で説明できるのは32.6%、およそ3分の1だとしています。残りの3分の2は、避妊による家族計画、つまり妊娠そのものの時期をずらした結果だという整理です。論考の文献表には、1965〜67年の3年間でみれば変化はない、という1968年の研究も挙がっています。

式場の目で読むと、ここが大事なところです。1966年に起きたのは、子どもを持つ人が減ったことよりも、子どもを持つ時期が前後にずれたことでした。出産の時期がずれただけなら、1年単位では大きく動いて見えても、3年でならすと元に戻ります。

2026年の速報の数字

では、2026年はどうだったか。

日本総研の藤波匠さんは、2026年4月のコラム「丙午(ひのえうま)による出生減は見られず」で、2026年1月の出生数の速報値が前年同月比0.5%増だったと書いています。速報値は外国人を含みますが、外国人の割合は5%程度なので、日本人だけで数えてもそれほど大きく減ることはない、という見立てでした。

その後、厚生労働省が8月28日に公表した2026年1〜6月の速報値は、共同通信の配信記事によると次のとおりです。

  • 出生数:34万2,068人(前年同期比0.8%増)
  • 婚姻数:23万8,979組(同0.2%増)

上半期の出生数が前年を上回ったのは、2015年以来11年ぶりだそうです。記事は、婚姻数が2024年と2025年に2年続けて回復したことが出生の増加につながったとみています。2025年の婚姻数(外国人を含む速報)は約50万5千組で、前年比1.1%増でした。

丙午で出産を避ける人が大勢いたなら、1966年のように出生が大きく減るはずです。上半期を見るかぎり、その形跡はありません。婚姻のほうも、前年並みからわずかに増えています。

なぜ1966年と同じにならなかったのか

藤波さんは、ベビーカレンダーの調査結果を受けたコメントで、親になる世代の年齢を理由に挙げています。1966年の親世代は平均25〜26歳で、迷信を理由に1年待つ余地があった。いまは平均30歳前後で、迷信のために妊娠と出産を1年先送りする時間的な余裕がない、という説明です。

ベビーカレンダーが2025年12月に発表した、妊娠中・育児中の935人への調査でも、丙午を理由に出産を避けない人が多数でした。迷信は気にせず自分たちの計画やタイミングを優先したい(優先した)が76.2%、メリットもあるのであえて選びたい(選んだ)が5.2%です。

式場の側から読むと、こうなります。出産の時期を1年ずらす余裕が無い世代は、結婚や挙式の時期を丙午でずらす理由もさらに薄い。もともと結婚式の迷信ではないので、当然といえば当然ですが、数字でも裏が取れたことになります。

来館見込みに丙午の補正を入れない理由

式場が来期の来館見込みや媒体費を組むとき、丙午を持ち込みたくなる場面は2つあります。

1つは、2026年の来館が前年を下回ったときの説明です。「丙午の年だから仕方ない」と言えば、会議はそこで終わります。ただ、婚姻は前年並みからわずかに増えていて、出生も減っていません。丙午で説明できる部分は、統計の上ではほぼゼロです。

もう1つは、2027年の見込みです。1967年に出生が4割増えたのを知っていると、2027年は授かり婚が増える、挙式の需要が戻る、という読みを置きたくなります。

僕はこれを置かないほうがいいと思っています。1967年の増加は、1966年に避けた妊娠が翌年に回ってきた結果でした。2026年に避けた人が少なければ、2027年に回ってくる分もありません。避けた形跡が出生にも婚姻にも出ていない以上、反動増を前提に見学枠を増やしたり、授かり婚プランの広告を厚くしたりするのは、根拠の無い上乗せです。

計画の上では、丙午を理由に減らしもせず、増やしもしない。2026年も2027年も、婚姻数の前年比をそのまま使えば足ります。

来館が落ちたとき、先に並べる数字

丙午で説明しないなら、来館の減少は何で説明するのか。ここは数字を2本並べるだけで、かなり絞れます。

1本目は、婚姻数の前年同期比です。厚生労働省の人口動態統計速報は毎月出ていて、都道府県別の婚姻件数も載っています。全国の数字より、商圏に入る県の数字を見るほうが、自館の来館と比べやすいです。

2本目は、自館の来館数の前年同期比です。月単位で比べるなら、土日の数をそろえてから比べます。

仮に、ある式場の上半期の来館が前年240組から216組に減ったとします。率にして10%の減少です。同じ期間の商圏の婚姻が、全国と同じく0.2%増だったとすると、婚姻の動きどおりなら来館は240組とほぼ変わらず、240.5組前後になるはずでした。差の24組ほどは、婚姻の数では説明できません。

この24組は、どこかの段で取りこぼしています。媒体の掲載順位が下がった、近隣に新しい会場ができた、検索広告の配信が止まっていた、公式サイトの予約ページが壊れていた。原因の候補は自館の側にあり、丙午の側にはありません。

逆に、商圏の婚姻が10%近く減っていたなら、来館の10%減は市場の縮小とほぼ同じ動きで、自館の集客の効き目が落ちたわけではない、と読めます。このときに媒体費を足して取り戻そうとすると、縮んだ市場の中で単価の高い来館を買うことになります。

婚姻の速報と来館の前年比を毎月1行ずつ並べておけば、丙午でも、景気でも、話題のニュースでも、市場のせいなのか自館のせいなのかを、その月のうちに切り分けられます。

親世代に残る言葉

統計に影響が出ていないからといって、丙午がまったく話題にならないわけではありません。

ベビーカレンダーの調査では、家族や周囲から「2026年の出産は避けたほうがいい」といった言葉をかけられた経験がある人が12.4%いました。言ってきた相手は、実母が49.1%、祖父母が23.3%、親戚が16.4%です。迷信を気にしているのは、出産する本人たちより、上の世代だということが分かります。

式場の見学に親が同席すると、この世代の感覚が持ち込まれることがあります。それでも、話題に上るのは出産の時期の話で、挙式の日取りや会場選びに丙午が絡むことは、まず無いと思います。もし見学の席で親から丙午の話が出ても、結婚式の迷信ではないので、日取りの相談に戻せば足ります。

一方で、式場の側から丙午を集客の話題に使うのはやめたほうがいいです。「丙午の年こそ結婚式を」のような打ち出しは、この年に生まれる女の子について回ってきた迷信に、わざわざ光を当てることになります。2026年に子どもが生まれた二人や、これから生まれる二人にとって、気持ちのいい言葉ではありません。話題性は少し取れるかもしれませんが、来館が増える根拠は何もなく、失うもののほうが大きい打ち出しです。

まだ分からないこと

ここまでの数字は、2026年上半期までの速報です。速報値は外国人を含み、確定数は日本に住む日本人に絞るので、確定数は通常これより少なく出ます。2026年後半に出産を予定する人が妊娠した時期は、2025年後半から2026年前半にかかります。丙午を避けた人がいたとすれば、この下半期の出生に出てくるはずなので、年間の数字が出るまでは断定はできません。

ただ、式場の計画にとって大事なのは、出生よりも婚姻のほうです。その婚姻は、2024年と2025年に増え、2026年上半期も前年並みでした。出生の下半期の数字がどう出ても、結婚する二人の数が丙午で動いた形跡は、いまのところ見当たりません。

もう1つ、挙式をする二人の数は婚姻の数と同じではありません。婚姻が増えても、挙式や披露宴をする割合が下がれば、来館は増えません。丙午を外して婚姻の前年比を使うときも、挙式の実施率の動きは別に見ておく必要があります。

まとめ

  • 2026年は60年ぶりの丙午。1966年は出生数が前年より25.4%減ったが、翌1967年は42.2%増え、出産の時期が前後にずれた年だった
  • 1966年の出生減のうち中絶と死産の増加で説明できるのは32.6%で、残りは避妊による時期の調整だったと、厚生労働行政推進調査事業の論考は整理している
  • 2026年1〜6月の速報では、婚姻は23万8,979組で0.2%増、出生は34万2,068人で0.8%増。丙午で結婚や出産が減った形跡は出ていない
  • 親世代が平均30歳前後になり、迷信で出産を1年待つ余裕が無いという見立てがある。結婚式の迷信ではないので、挙式の時期を動かす理由はさらに薄い
  • 2026年の来館減を丙午で説明しない。2027年の反動増も見込まない。来期の見込みは婚姻数の前年比をそのまま使う
  • 来館が落ちたら、商圏の婚姻の前年同期比と自館の来館の前年同期比を並べ、差を自館側の取りこぼしとして探す
  • 丙午を気にする声は親世代に残っているが、式場が丙午を集客の打ち出しに使うのは避ける