式場の追客はがきは、メールが届かない二人に絞って1回だけ送る
11月に入ると、「資料請求だけして見学に来ていない二人に、年賀状を出しませんか」という話が式場の中で出てきます。住所は資料請求のときにもらっている。はがきなら安い。年明けは見学が増える時期なので、そこに向けて名前を思い出してもらいたい。気持ちはよく分かります。
僕の考えは少し違っていて、はがきは全員には送りません。メールが届いていない二人だけに絞って、1回だけ送る。中身は季節の挨拶ではなく、次に見学できる日と予約の入口にする。 年賀状という形にもしません。
理由はいくつかあります。はがきは安いので、費用で線を引くと全員に送る結論にしかならないこと。メールとはがきでは、送ってよい相手の線の引き方が違うこと。そして、はがきは二人以外の人も読むことです。順に書きます。
なお、この記事の試算に出てくる来館率や作業時間は、説明のために僕が置いた仮の数字です。調査から引いたものではないので、自社の台帳の数字に置き換えて読んでください。
はがき1通の費用は、ほぼ判断材料にならない
まず費用です。日本郵便は2024年10月1日に郵便料金を改定し、通常はがきは63円から85円に、定形郵便物は重さにかかわらず110円になりました。値上げのニュースとしては大きく扱われましたが、追客の費用として見ると、まだかなり小さい額です。
仮に、印刷を1通15円、宛名の確認と投函の手間を1通20円と置きます。1通あたり120円です。来館していない二人が60組いて、全員に送ると7,200円になります。
ここから来館が何組出れば元が取れるか。仮に、来館1組を取るのに使ってよい費用を3万円とすると、60通で0.24組。つまり1組も来館しなくても、4回に1回くらい1組来れば釣り合う計算です。
はがきを受け取った二人のうち何%が見学を予約するかで、来館1組あたりの費用は次のように変わります。
| はがきからの予約率(仮) | 60通で来る組数 | 来館1組あたりの費用 |
|---|---|---|
| 1% | 0.6組 | 12,000円 |
| 2% | 1.2組 | 6,000円 |
| 3% | 1.8組 | 4,000円 |
どの行でも、結婚情報サイトの来館単価と比べれば安く見えるはずです。だから「はがきは費用対効果が合うか」という問いを立てると、ほぼ必ず「合う、全員に送ろう」で終わります。
これが落とし穴だと思っています。費用で止まらない施策は、相手側の事情で止めるしかありません。はがきの場合、相手側の事情は2つあります。送ってよい相手かどうかと、誰が読むかです。
メールとはがきでは、送ってよい相手の線が違う
広告や宣伝のメールには、特定電子メール法があります。総務省の資料によると、2008年の改正で、あらかじめ送信に同意した相手にだけ広告宣伝メールを送ってよい、いわゆるオプトイン方式になりました。取引関係にある相手など一部に例外はありますが、式場の多くは、資料請求フォームに「お知らせメールを受け取る」のチェック欄を置いて、同意を取っているはずです。
はがきは、この法律の対象ではありません。郵便のダイレクトメールに、同じ形の同意の取り方は求められていない。ここで「はがきなら同意が要らないから、全員に送れる」と考えてしまう式場があります。
ただ、住所は資料請求のときに、二人が式場に預けた個人情報です。個人情報保護法では、取った個人情報は、本人に示した利用目的の範囲で使うのが原則です。資料請求フォームのプライバシーポリシーや利用目的に、「資料の送付」としか書いていなければ、その後の案内のはがきに住所を使ってよいかは怪しくなります。送る前に、自社のフォームに書いてある利用目的を、文言で確かめておくのが先です。「ご案内やイベント情報のお知らせ」のような一文が入っていれば、まず問題は起きにくいです。
法律の線とは別に、もう1つ線があります。メールの配信を止めた二人です。配信停止のリンクを押した、あるいは辞退の連絡をくれた二人は、「この式場からの案内はもう要らない」と意思を示しています。法律上はがきが送れるとしても、そこに紙で届けば、二人には「止めたのに、今度は家に来た」と映ります。こういう二人は、はがきの対象から外します。
送る相手を、メールの状態で3つに分ける
ここまでを台帳に落とすと、資料請求したのに来館していない二人は、メールの状態で3つに分かれます。
- メールが届いていて、開かれている二人。 案内はメールで足りています。はがきを重ねる理由は薄いです。メールで次の見学日を送れば済みます
- メールが届かない、または開かれていない二人。 アドレスの入力ミスで戻ってきた、迷惑メールに振り分けられている、そもそも普段メールを見ない。はがきが効くのはこの二人です
- 配信を止めた二人、辞退の連絡をくれた二人。 送りません
2番の見分け方は、メールの配信ツールで「不達」と「未開封」を見るのがいちばん早いです。不達はアドレスが間違っているので、はがき以外に届く手段がありません。未開封は、たまたま開いていないだけのこともあるので、2通以上続けて開かれていない二人に絞るくらいがちょうどいいと思っています。開封の計測は、端末の設定で正しく数えられないこともあるので、あくまで目安です。
こう分けると、60組全員に送るつもりだったはがきが、たぶんずっと少ない枚数になります。枚数が減るのは悪いことではありません。届く手段が他にない二人にだけ、紙を使う。はがきの役目をそこに絞ります。
はがきは二人以外の人も読む
はがきを使うときにいちばん気をつけたいのが、ここです。
はがきは、宛名と同じ面か裏面に、本文がそのまま見えます。同居している家族、郵便受けを開けた親、場合によっては集合住宅の管理人の目にも入ります。「〇〇様 ご見学のご案内 〇〇ウエディング」と書かれたはがきが実家に届けば、まだ親に結婚の話をしていない二人にとっては、かなり困る出来事です。
資料請求フォームの住所が、二人の今の住まいとは限りません。実家の住所を書く人もいますし、引っ越しの前後で古い住所のままの人もいます。二人の住まいだとしても、同居を始める前で、片方の実家に届くことはよくあります。
だから、はがきにするなら次のどちらかにします。
- 本文が外から見えない形にする。 圧着はがきや封書にすれば、開けるまで中身は見えません。封書は定形郵便物で110円なので、はがきとの差は1通25円です。上の試算の差としては小さいです
- 外から見える面に、結婚式を連想させる言葉を出さない。 式場名は差出人として必要ですが、「ご見学」「ブライダルフェア」「ご結婚」の文字は内側に回します
僕は、追客の案内なら封書か圧着はがきに寄せたほうがいいと思っています。開封される確率は少し落ちるかもしれませんが、家族に先に見られて二人の気持ちが冷えるより、ずっとましです。
年賀状の形にしない
冒頭の「年賀状を出しませんか」に戻ります。年賀状の形にしない理由は、時期と中身の2つです。
時期について。リクルートブライダル総研の「ゼクシィ結婚トレンド調査2024」では、披露宴・ウエディングパーティー会場の検討期間は全国平均で1.6か月でした。探し始めてから決めるまでが、それくらい短い。10月や11月に資料請求をした二人は、元日にはもう別の式場に決めているかもしれませんし、逆にまだ探し始めたばかりかもしれません。年賀状は全員に同じ日に届くので、二人がどの段階にいるかと関係なく届きます。
送るなら、資料請求からの日数で決めます。たとえば、資料請求から2〜3週間たっても来館の予約がなく、メールも届いていない二人に、その時点で送る。年末年始を待つ必要はありません。
中身について。年賀状にすると、どうしても「あけましておめでとうございます」「本年もよろしくお願いいたします」が主役になります。まだ一度も会っていない式場から新年の挨拶が来ても、二人は何をすればいいのか分かりません。
はがきに書くのは、次の見学日と予約の入口
では何を書くか。1回しか送らないので、二人が次に取れる行動を1つだけ書きます。
- 次に見学できる日を2つか3つ。 日付と時間帯まで書きます。「お気軽にお越しください」より、「12月6日(土)10時、12月13日(土)14時に空きがあります」のほうが、二人は自分の予定と照らし合わせられます
- 予約の入口を1つ。 二次元コードか、電話番号か。両方書くなら、二次元コードのほうを大きくします
- 担当者の名前。 資料請求のときに返信した担当者がいれば、その名前を出します。会社からの案内ではなく、誰かからの連絡に見えるようにするためです
- 案内を止める方法。 今後の案内が要らないときの電話番号かメールアドレスを、隅に小さく書きます。止め方が書いてあると、受け取った側の警戒が下がります
逆に、書かなくていいものもあります。会場の写真をたくさん並べる、特典の金額を大きく書く、期限を区切って急がせる。どれも、資料請求のときに二人がすでに見ているか、紙1枚で伝えるには重すぎる中身です。特典の期限で追い立てる書き方は、二人に急かされている印象を残すので、はがきでは特に避けます。
はがきの効果は、専用の入口で数える
はがきを送ったら、効いたかどうかを数えます。数え方は、はがき専用の入口を作るのがいちばん確かです。
- 二次元コードの先を、はがき専用のURLにする(公式サイトの見学予約ページに、はがき用の計測パラメータを付けたもの)
- 電話で予約が入ったときのために、はがきに「予約番号」を1つ書いておき、受付で「お手元のはがきの番号を教えてください」と聞く
そのうえで、送る対象に当てはまる二人を、送る組と送らない組に半分ずつ分けてみます。たとえば対象が20組なら、10組に送って10組には送らない。1か月後に、両方の組の来館予約の数を比べます。
組数が少ないうちは、この比べ方で差ははっきり出ません。10組と10組では、1組の差は偶然でも起きます。それでも、何回か続けて台帳に記録しておけば、半年後には「送った組のほうが毎回少し多い」か「変わらない」かくらいは見えてきます。変わらないなら、はがきをやめて、その手間をメールのアドレス確認に回せばいい。最初の資料請求の時点でアドレスの入力ミスを防げれば、はがきに頼る二人そのものが減ります。
受付で、はがきの出番を減らしておく
最後に、はがきより前にできることを1つ書いておきます。メールが届かない二人の多くは、アドレスの入力ミスか、迷惑メールへの振り分けです。どちらも、資料請求の直後に手を打てます。
- 資料請求の完了画面に、「確認メールが届かない場合は、迷惑メールフォルダをご確認ください」と、式場の送信元アドレスを書いておく
- 資料請求から24時間たって確認メールが不達で戻ってきた二人には、フォームに電話番号があれば、その日のうちに1回だけ電話で確かめる
ここで届く手段が直れば、その二人ははがきの対象から外れます。はがきは、ここまでやっても届かなかった二人のための、最後の手段として残しておきます。
まとめ
はがきの話を、短く並べ直します。
- はがきは1通85円(2024年10月改定)。仮に1通120円かかるとしても、費用だけで見れば止める理由がほとんどなく、全員に送る結論にしかならない
- 線を引くのは相手のほう。メールが届いて開かれている二人には不要、配信を止めた二人には送らない。送るのは、メールが届かない、開かれていない二人だけにする
- 住所を使う前に、資料請求フォームの利用目的に案内の送付が含まれているかを文言で確かめる
- はがきは家族も読む。封書か圧着はがきにするか、外から見える面に結婚式を連想させる言葉を出さない
- 年賀状の形にせず、資料請求からの日数で送る時期を決める。中身は次の見学日を2〜3つと予約の入口1つ、担当者の名前、案内を止める方法
- 効果は、はがき専用の二次元コードと予約番号で数え、送る組と送らない組を分けて比べる。差が見えなければ、手間をメールのアドレス確認に回す
紙は、届く手段がない二人に使ってこそ意味があります。
